フリーターを徹底解説！メリット・デメリットや注意点も

キーワード解説：フリーター

この記事では、フリーターのメリット・デメリットやフリーターになる際の注意点、他の働き方との違いなども解説していきます。コロナウイルスの影響で、労働者市場は大きな変化を強制され、働き方は転換期を迎えていると言えるでしょう。どんな方にも知っておいて欲しい「フリーター」という働き方。ぜひご覧ください。

フリーターとは？

ではまず、フリーターとはなんなのでしょうか？その定義から他の働き方との違いまで解説していきます。

「正社員」以外で生計を立てている人

フリーターとは、正社員ではなくアルバイトなどで生計を立てている若者を指す言葉で、内閣府によって「15～34 歳の若年（学生と主婦を除く）のうち、パート・アルバイトおよび働く意志のある無職の人」と定義されてます。

平成15年版国民生活白書

他の働き方との違いまとめ

では、フリーターと他の働き方との違いを、リストで見ていきましょう。

働き方	年収	スキル	働き方	安定
フリーター	50万〜200万	多くの場合身につかない	自由	✖︎
正社員	平均438万円	会社内で使うスキルが身に付く	一日8時間・週5日（原則）	◯
フリーランス	平均356万円	スキルを生かして働く	自由（本人の力量に依存）	✖︎
ニート	0円	なし	働いていない	✖︎
無職	0円	それまでの経験による	働いていない	✖︎

働き方リスト

フリーターのメリット・デメリット

では、次にフリーターのメリット・デメリットを見ていきましょう。

フリーターもメリット

フリーターのメリットは

自分の時間を自由に使える
様々な経験ができる
仕事を変えやすい

フリーターのメリットは、やはり仕事に縛られないということにあるようです。自分の時間を自由に使い、夢や実現したい何かのために努力するという生き方がしたい方には魅力的な働き方なのではないでしょうか？

フリーターのデメリット

逆にフリーターのデメリットは、

雇用が不安定
収入が上がりにくい
社会的信用が得られにくい
スキルを得られる仕事が少ない
老後が心配

フリーターのデメリットは、やはりその仕事面・収入面での不安要素が大きいようです。

フリーターの注意点

では、そんなフリーターになる際の注意点はどんなところにあるのでしょうか？解説していきます。

払わなくてはいけない税金・保険料

フリーターが払わなくてはいけない税金・保険料は、

所得税
住民税
国民健康保険
国民年金　です。

所得税・住民税は稼いだ額や住んでいる地域によりますが、国民健康保険料は年間平均95,239円。国民年金は16,540円となっています。

脱税はおすすめしませんし、保険料や年金を支払わなければ将来大きな損害を被る恐れがあるので注意が必要です。

フリーターのまま歳を重ねると危険

フリーターは、多くの場合アルバイトなどで生計を立てることになります。

フリーターは、若いうちは労働力を売ることである程度の収入を確保できるかもしれませんが、歳を取れば体は動かなくなり、収入の確保が難しくなったり、怪我をしやすくなってしまうと言った危険があります。

また、フリーターで行うバイトではスキルを身につけるのも難しいという欠点もあります。

自分らしく生きることが大切

以上、フリーターに関して詳しく解説してきました。

フリーターにはデメリットもあり、不安になられた方も多いかもしれませんが、自分の人生は自分のものなので、頭を使ってよく考えて、自分らしく生きられるように考えていくことが重要でしょう。

【労働問題】雇用の多様化とは？それぞれの雇用形態を解説！

キーワード解説：雇用の多様化

働き方改革や、ワークライフバランスの考え方が浸透する中、昨今の雇用は非常に多様になってきました。意識していないだけで、意外と多く働き方があります。今回は、この「雇用の多様化」についてそれぞれの雇用形態などからそのメリットまで解説していきます。

雇用の多様化とは？

雇用の多様化とは、一つの企業の中にいる労働者でも、「正社員」だけでなく「契約社員」や「パート」、「業務委託」など様々な働き方の人がいる状態のことを言います。

これまでの日本社会は、企業で働いていたのは「正社員」のみという所が多かったので、それと比較して雇用は多様化してきていると言えるでしょう。

それぞれの雇用形態

では、多様化する雇用に数えられる、それぞれの雇用形態の特徴を解説していきます。

正社員

企業に、無期限（基本定年まで）で雇われている社員のこと。フルタイム労働が基本で、賃金や福利厚生が非常に充実している場合がほとんど。

契約社員

雇用期間の決まっている社員。更新がなければ雇用契約は自動的に終了させられます。

給与や労働時間などは、その契約に準じる形で決められます。

社会保険加入は正社員と同じようにできます。

派遣社員

「派遣会社」に雇われ、別の派遣先の企業へ出向いて、そこで仕事をします。

賃金格差や出向先の福利厚生施設が使えないことが問題になったことがあります。

臨時社員

アルバイト社員に近く、臨時社員とアルバイト社員の明確な区別はない。比較的短い期間の契約で、労働者がそれぞれ個別で契約して労働する。

嘱託社員

多くの場合、定年後の再雇用社員などを指して表現する言葉。アルバイト社員や臨時社員と明確な区別はありません。

パート・アルバイト

比較的短い労働時間で雇用される雇用形態。時給制の場合が多いです。

業務委託（クラウドワーカーなど）

企業から、業務を委託されてそれを請け負う形の雇用形態。企業から直接仕事をもらう場合もあれば、クラウドソーシングサービス（クラウドワークス・ランサーズなど）を通して行われる場合もあります。

正規雇用の特徴

正規雇用の特徴は、まず待遇の良さや福利厚生が整っている点が挙げられるでしょう。

また、日本では一度会社に入ってしまえばよっぽどのことがない限り解雇されることはないため、雇用に関しては、長期間安心して生活することができます。

しかし、反面基本的に平日8時間フルタイムで働くことが必須なので、仕事中心の生活になりがちという点があります。

非正規雇用の特徴

非正規雇用の特徴は、自由な雇用形態であるということでしょう。

仕事中心ではなく、育児や趣味など自分が大事にしたいものをやりたい人にはうってつけの雇用形態かもしれません。

しかし、反面正社員と比べて待遇が劣ることや、雇用が安定していないことはデメリットとして留意しておかなくてはならないでしょう。

誰もが「生きがい」を持てる労働環境づくりを

昨今は、誰もが正社員として雇われ、仕事中心で生きていく、という社会ではなくなってきています。

しかし、社会の仕組みは過去のままで、賃金格差や待遇格差など、是正しなくてはいけない問題は山積みです。

雇用の多様化に対応していく形で、全ての人が働きがい・生きがいを持てるような労働環境作りをしていくことが、今後重要な課題となってくるでしょう。

【就活者必見！】「雇用のミスマッチ」とは？【労働問題】

雇用のミスマッチとは、求人側と求職者側のニーズが一致しないことを意味します。

昨今働き方に多様性が求められている中で、労働市場は大きな方向転換を求められています。深刻な人材不足の中、離職の大きな原因となる雇用のミスマッチ。今回はこの深刻な労働問題に関して詳しく解説していきます。

雇用のミスマッチとは

雇用のミスマッチとは、「採用側の企業と被採用側の人材、それぞれのニーズに違いがあること」です。

雇用のミスマッチが起きてしまうと、

労働者の能力を生かすことができない
労働者のやる気が出ない
離職率が上がる

といった問題が発生してしまいます。

以下、雇用のミスマッチについて解説していきます。

雇用のミスマッチの原因

では、雇用のミスマッチは何故起きてしまうのでしょうか？？以下で解説していきます。

企業側が提供する情報が少ない

ミスマッチが起きるのは、被雇用者側が企業の事業や今後の展望、文化や社風といった情報を十分を十分に得られていない場合が非常に多いです。

昨今企業は求人にインターネットや採用支援企業（リクルートやdip、パソナなど）や就活イベントなどを利用しますが、そこで発信される情報が少なければ少ないほど「採用者のターゲット」が広がってしまい、ミスマッチが起こりやすくなってしまいます。

人間関係・労働環境が合わない

企業側が職務に関する説明を行っても、入社後の人間関係や文化・労働環境が肌に合わずミスマッチを起こしてしまう場合も少なく無い。

新卒採用という制度

また、日本には新卒採用という制度があり、この制度が非常に多くのミスマッチを産んでしまっている。

新卒採用（ポテンシャル採用）には、

大量に採用できる
会社への忠誠心の高い社員を育成できる
格安で雇用できる

といったメリットはあるものの、新卒採用は、ポテンシャル採用と言う言葉が示すように、そもそも能力ベースの採用では無いため、要求される能力も分からず雇用のミスマッチが非常に起きやすいのが現状です。

大企業では、新卒で採用されたはいいもののやることはお茶汲み、コピー用紙の取り替え、電話番なんてことはざらです。

そうなると、能力と目標の高い社員ほど、その環境にギャップを感じてやめていってしまいます。

雇用のミスマッチを解消するには

日本において、雇用のミスマッチは深刻な問題です。この問題をどのように解消していくべきでしょうか？解説していきます。

労働環境の改善

どんなにやりたい仕事に就けても、職場の人間関係が壊滅していたり、サービス残業が慢性的な問題となっているなど労働環境が劣悪な職場では誰も働きたいとは思いません。

そうした環境では、雇用のミスマッチも起こりやすくなるでしょう。

＊労働環境とは、従業員が会社で働く上での場所や時間などを含めた環境のことを指します

企業情報の開示

企業のビジネス面の情報だけでなく、「企業の文化」や「社員の生の声」を発信していくことで採用者により企業のことを知らせることができ、ミスマッチを減らしていくことができるでしょう。

昨今はtwitterやinstagramと言ったSNSで誰でも簡単に発信ができます。積極的な発信が企業に合った人材の採用に繋がるでしょう。

採用に力を入れる

長期インターンとして学生を雇ったり、人事に採用を丸投げせず各部署で欲しいと思う人材に直接アプローチするなど、採用に力を入れることも重要です。

採用システム自体変えていく必要がある

雇用のミスマッチは、多くの就職者が直面せざるを得ない残酷な現実です。

「入ってはみたものの、職場環境に馴染めない」「やりたい仕事ができず苦痛」「仕事に全くやりがいを感じない」など、

ミスマッチが原因で何度も転職せざるを得ない人が毎年います。

確かにこれらの問題は企業努力によってある程度解消されるかもしれませんが、やはり制度的な問題も無視できません。新卒採用を前提とした大学教育や、採用制度を見直していかなければミスマッチの根本的解決はできないでしょう。