日本人の死因一位・がん治療について解説【5分で分かる】

がん細胞は、通常の細胞が変異し体内を攻撃するものをいいます。三大疾病と言われ多くの人が患っています。がん治療には保険が適用され、3割の自己負担で済みますが、時間とお金が多くかかります。

キーワード解説:がん治療

三大疾患!がんを知る

がんって何?

身体を構成している細胞は、「分裂」「増殖」を繰り返し、寿命を迎えます。

通常であれば細胞が老化や欠損などで死滅するとき、新しい細胞がそれに置き換わります。

しかしながら、遺伝子に変異が生じ、常に細胞分裂を起こして増殖していきます。

がん細胞には寿命がなく、常に増殖を繰り返すため、常に栄養を必要とします。

こうして体内を攻撃するのが「がん」です。

がん治療にかかる費用って?

実際のがん治療にいくらくらいかかるのでしょうか?

健康保険が適用されると、3割が自己負担になりますが、大体の目安を見ていきましょう。

手術をした場合

がんが小さい内の早期の手術であれば、その分費用が抑えられます。

費用は手術部位やその内容、どのような手法で行うかによってかなり開きがあります。

たとえば胃がんの手術の例で30万円前後、胃の一部を切除するような大がかりなものでは130万円程度です。

化学療法の場合

抗がん剤ホルモン剤を使用した治療です。

基本的に化学療法が一般ですが、化学療法で行う場合が体の負担が大きいです。

費用は100万円ほどになります。

放射線治療の場合

がんに向けて放射線を照射し、がん細胞を破壊しようとする治療です。

放射線治療は体の負担は小さいですが、小さながんに用いることが一般的です。

費用としてはおおよそ60万程度になります。

先進医療

先進治療については保険が適用されないため高額です。

数百万から数千万円以上までピンキリです。

時間とお金がかかるがん治療

がん治療が高額なのはさることながら、多くの時間も費やされます。

手術であれば2、3週間の入院が必要ですし、化学療法は1カ月・2カ月単位で行われます。

がん治療に時間がかかり出費が大きくなると同時に、仕事ができず収入も削られてしまいます。

がんは誰が患うかわかりませんのでしっかりとした備えをしておきましょう。

まとめ

高齢化社会に入っている日本では、がんは三大疾病と言われるほど多くの人が患います。

がんは最早国民病と言っていいかもしれません。

自分や身内、近い人ががんを患う可能性はとても高いのです。

そのためにがんに対する備え・知識をしっかりと持っておきましょう!

【高齢化問題】独居高齢者生活について解説【5分でわかる】

独居高齢者生活

65歳以上の高齢者の一人暮らしが年々増加傾向にあります。それに伴い、認知症や孤独死などの様々な問題もまた増加しつつあります。今回はそんな「独居高齢者」の増加問題について解説。

高齢者の一人暮らしが増加!

一人暮らしをしている高齢者の人数の推移

65歳以上の一人暮らし高齢者は、男女ともに増加傾向にあります。

内閣府 の「平成28年 高齢者の経済・生活環境に関する調査結果(全体版)」によると、1980年には、男性が約19万人、女性が約69万人でした。

占める割合としては男性4.3パーセント、女性11.2パーセントが高齢者人口です。

2010年には、男性が約139万人、女性が約341万人となり、急速に増加しています。

占める割合としては男性11.1パーセント、女性20.3パーセントが高齢者人口という結果になっています。

2025年には、男性が約230万人、女性が約470万人、高齢者人口に占める割合は男性14.6パーセント、女性22.6パーセントにまで増加する見込みです。

内閣府 平成28年 高齢者の経済・生活環境に関する調査結果(全体版

高齢者の1人暮らしによってどういう問題が起きる?

高齢者の1人暮らしによって最も深刻化するのは「認知症」です。

一人暮らしの高齢者が認知症にかかると、地域との摩擦が起こり、近所の住人とトラブルに巻き込まれる可能性があります。

例えば、近所を徘徊したり、交通ルールを守れず交通事故を引き起こす可能性があります。

最悪の場合、今住んでいる部屋からの退居を余儀なくされたり、犯罪に発展したりするケースもあるため、認知症高齢者を一人きりで生活させるのは問題が大きいといえます。

2025年には、一人暮らしの認知症高齢者は約150万人にも及ぶとされています。

高齢者の一人暮らしについて考える上で、孤独死もまた避けられない大きな問題の一つです。

亡くなることで、物件に損害を与えてしまったり、死体の取扱いに税金が投入されます。

放置されれば感染症が蔓延する可能性もあり、社会の負担が増えることが懸念されます。

高齢者の一人暮らしが拡大することによって様々な社会的トラブルが予想されるのです。

認知症患者の推移

高齢者問題と認知症問題は切っても切れない関係にあります。

認知症患者の推移はどのようになっているでしょうか。

ちなみに、高齢者の約4人に1人が認知症の人又はその予備群と言われています。

高齢化の進展に伴い、認知症の人はさらに増加 2012年に462万人(約7人に1人)⇒ 2025年に約700万人(約5人に1人)にのぼると言われています。

これからの方針として、認知症の人を単に支えられる側と考えるのではなく、認知症の人が認知症とともによりよく生きていくことができるような環境整備が必要です。

認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)の概要

高齢者の暮らしを支えるために、家族ができること

高齢者の状況にもよりますが、一緒に暮らすことが本人にとって一番為になります。

自分にも家庭があったり、仕事があったりという理由で、同居が難しい場合があると思います。

その際は公的なサービスを利用したり、相談窓口に相談してみてください。

特に、認知症がある高齢者は、腐っているものを食べてしまったり、暑くてもエアコンを使わずに脱水症になってしまったりするおそれがあります。

一緒に暮らすことで、社会との接点を持たせられるように努力していきましょう。

地域で高齢者の暮らしを支えあう事が重要です。

一人暮らし高齢者の問題点を把握しておこう

ひとり暮らしの高齢者が増加しています。

高齢者のひとり暮らしが引き起こす問題を把握しておくことが今後の対策に繋がります。

同居が必ず正しい選択肢とは言えません。

本人にあった方法で、社会との接点を持ちながら、暮らしていくことが大事です。

自分たちはどうしたいのか、高齢者本人や家族で早いうちから話し合っておきましょう。

【5分でわかる】認知症とは?

キーワード解説:認知症

日本の慢性的な高齢化社会の中で、認知症患者は増えています。認知症が原因で起きる問題も、今日注目を浴びるようになってきましたが、あまりこの認知症について知っている人は少ないのが現状です。今回は、そんな認知症について概要から原因・種類や治療薬についても解説していきます。

認知症とは?

認知症とは、老化によって脳の神経細胞が破壊・減少し、物忘れが激しくなる忘れたことを自覚できない判断能力が低下などの症状から、日常生活が正常に送れない状態のことです。

認知症の原因と種類

慢性的に続く高齢化社会の中、認知症患者は増え続けています。その原因から種類を見ていきましょう。

認知症の原因

認知症には2つの要因に分かれます。

変性性認知症

全体の約70%がこれにあたります。

脳の神経細胞が変性・減少する事で発症する認知症です。

アルツハイマー型認知症が約50%を占めて、他に、レビー小体型認知症が20%、他には、前頭側頭型認知症が有名です。

脳血管性認知症

全体の約20%がこれにあたります

脳血管障害が原因となって発症する認知症です。

その他の認知症として全体の約10%を占めています。

脳外傷や脳腫瘍、脳炎等が原因となって発症する認知症です。

三大認知症

アルツハイマー型認知症

脳にアミロイドβやタウというタンパク質が塊となって凝集し、シナプスを死滅させる事が原因です。

唯一治療薬が存在する認知症です。

脳血管性認知症

脳血管障害(脳梗塞や脳出血の多発)が原因で、血圧のコントロールや糖尿病・脂質異常症の治療が重要になります。

レビー小体型認知症

大脳皮質に現れるタンパク質の塊「レビー小体」が原因ですが、大脳皮質にレビー小体が蓄積される理由は解明されていません。

進行性の機能低下と幻視、パーキンソニズム(振戦、筋肉の固縮、緩慢動作、歩行障害などの症候のうち少なくとも2つの症候を発現)があります。

病初期にはアルツハイマー型認知症との鑑別が困難なことがあります。

認知症患者の推移

高齢者の約4人に1人が認知症の人又はその予備群と言われています。

高齢化の進展に伴い、認知症の人はさらに増加 2012年に462万人(約7人に1人)⇒ 2025年に約700万人(約5人に1人)にのぼると言われています。

これからの方針として、認知症の人を単に支えられる側と考えるのではなく、認知症の人が認知症とともによりよく生きていくことができるような環境整備が必要です。

認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)の概要

認知症の治療薬は?

治療薬ですが、これはアルツハイマー型認知症の進行遅延を目的とするものです。

・アリセプト

・イクセロンパッチ

・リバスタッチパッチ

・レミニール

・メマリー

コリンエステラーゼ阻害薬と、NMDA型受容体阻害薬と呼ばれるものの2つです。

「認知症を受け入れられる社会」を作っていく必要がある

認知症高齢者に合わせた地域の実現には、国を挙げて取り組んでいく必要があります。

認知症への対応は地域社会で協力しつつ、社会全体で共有していかなければなりません。

認知症への対応は今や世界共通の課題です。

【高齢化・少子化】最低限知っておきたい「高齢化・人口減少」の問題点

最低限知っておきたい「高齢化・人口減少」

今日は日本の「高齢化」「人口減少」について、簡単に解説します。

少子高齢化の現状

現在、日本全体の人口は8年連続で減少しています。

2015年で1億2500万人程居た人口は2063年には9000万人に減少する見込みです。

さらに生産年齢人口は2019年で過去最低となっています。

こうして生産年齢人口が減っているにも関わらず、高齢化のため社会保障は2011年度には約108兆円だったものが、2025年には約150兆円まで膨らみます。

労働力が減るため、ただでさえ経済成長が難しいのに、国民の財布には膨大な社会保障が重くのし掛かる事になるのです。

下記の記事では「1人1時間あたりの社会保障費負担額」というものを出していますが、2018年には1時間あたり約817円、2060年には約2150円になる計算です。

今の最低賃金から考えて、達成困難な数字である事は予想に固くありません。

このままでは日本は大きく貧しい国になりますし、優秀で稼げる人はどんどん社会保障費の少ない外国に逃げてしまいます。

考えうる対策と産業への影響は?

これに関して取りうる対策は4つあります。

1,将来の生産年齢人口となる子供を増やす事。

2,女性や64歳以上のシニアにも働いてもらい、生産年齢人口を増やす事。

3,労働生産性を高める事。労働生産性を高め、一人当たりの時給を高くする。

4,移民を受け入れる事。

こういう風に問題を提起しても、危機感の無い人が数多くいるように感じます。

「スイスのように小国として成り立たせればいい。」とか幻想を抱いている人もいます。
(そもそもスイスと日本は全く規模も産業も国で、移民も受け入れている国なのですが。。。

まだ、少子高齢化による影響への実感がないからそう思うのでしょう。

少子高齢化はそう単純ではなく、高齢化に至る過程で多くの産業の崩壊とそれによるリストラを引き起こします。

例えば、日銀は10年後に地方銀行の約6割で純損益が赤字になるという試算を出しています。

これは人口減による貸出先の減少によるものです。

国内を相手にする地方銀行はそのままの規模を維持できなくなるのです。

縮小すればいいと思うかもしれませんが、その過程で多くの労働者が路頭に迷う事になります。

こういった影響はあらゆる産業で見られ、規模の縮小とともに労働者が解雇され、高齢者を負担しなければならない生産者の雇用が安定しないという負のサイクルに陥る事になるでしょう。

政府の対策

これに対して政府も何もしていない訳ではありません。

一つに労働力を増やすために定年を引き上げたり、女性活躍推進を効果はともかく取り組んでいます。

生産力を高めるという意味で、政府ファンドもAIなどのあたらしい分野に投資しています。

そして、これは対策と言えるのかどうか分かりませんが、増大する社会保障を担うために増税を2019年10月にしました。

世界各国の課題

何はともあれ、日本は世界的に見ても史上初の少子高齢化社会へ突入しようとしています。

事実、日本の高齢化比率は27%であり、世界最大の高齢化比率を持つ国家です。

そして、日本に続くようにアメリカやイタリア、韓国のような先進国も少子高齢化に苦しむ事になります。

2019年、世界の65歳以上の人口が5歳未満を初めて上回りました。

これは世界的な傾向なのです。

いち早く少子高齢化に突入する日本は過去に前例がないため、手探りの状態になりかねませんが、最適なソリューションを提供する必要に迫られているのは間違いありません。

日本がこの問題を解決できれば、ソリューションを各国に提案し、世界を救えるのではないでしょうか。

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